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原油価格の動き

原油価格

きのうクルマで移動中、久しぶりにガソリンを給油しました。

コロナ禍突入による経済活動の低迷以来、「ガソリン価格が安くなっているなぁ」と思っていたのですが、入れてみれば意外と高かった。

レギュラーガソリンでリッターあたり141円でした。

帰宅して、原油価格の代表的な指標であるWTI原油価格を確認してみたところ、昨年2月の段階で1バレル20$(USドル)を下回っていたものの、5月以降から既に上昇しはじめていたんですね。

先物市場は2月15日の段階で1バレル60$を超え、コロナ禍で急落する以前の水準に戻っています。

コロナ禍による世界的なサプライチェーンの圧迫により原油需要が縮小すれば、当然のことながら産油国は価格防衛で減産するのでしょうから当たり前といえば当たり前なのですが。

OPEC、及びOPECプラス(ロシアなど非加盟産油国)は、日量800万バレル規模で減産しているといいます。

日量800万バレルといえば世界需要の8%に相当します。

近年、原油価格が上昇すると、米国のシェールオイルが増産されることにより需給調整がなされるパターンが常態化してきたのですが、コロナ禍による業績悪化で米国シェール企業は中長期の採算を重視しているらしい。

ゆえに、原油が下落したからといって直ぐに増産ということにはなりにくいのだとか。

現在、世界の原油需給は日量200万バレル程度の供給不足が生じていると言われています。

これでは先物であろうが現物であろうが原油価格が上昇していくのも当然のことと思います。

併せて、世界的な金融緩和政策が行われていることから、もしかすると緩和マネーによる投機資金が原油先物市場に流れ込んでいるのかもしれず、であれば原油価格はしばらくは上昇する可能性が高いのではないでしょうか。

一方、ご承知のとおりIMFのゲオルギエバ専務理事は各国にむけて「財政支出を拡大せよ!」と呼びかけています。

例えば米国のバイデン政権も、200兆円規模の財政出動を明言しています。

EUのような共通通貨圏の国々がどこまで財政出動できるのかわかりませんが、各国協調による需要創出政策が経済に好影響を与え原油需要が高まれることになれば、産油国も増産の動きを見せるのかもしれません。

因みに、財政支出を拡大するという各国の協調体制の足並みを、馬鹿げたPB黒字化目標を理由にして乱している国が我が日本国です。

もう一つ嫌な予感がするのは、バイデン米政権がイエメン内戦の仲介に乗り出したことです。

過去の事例をみても明らかなように、米国が中東の揉め事に介入すると必ずと言っていいほどに地政学リスクを高めます。

当然のことながら、それもまた最大の原油高騰リスクになりえます。
2021/02/19

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